年収手取り計算シミュレーション

年収を入力すると、手取り額(年額・月額)と社会保険料・所得税・住民税の内訳を自動計算します。2025年(令和7年)の税制改正に対応した簡易シミュレーションです。

年収別 手取り早見表

会社員・独身・扶養なし・40歳未満の場合の目安です。

年収手取り年額手取り月額手取り率
200万円1,627,100円135,592円81.4%
250万円2,012,025円167,669円80.5%
300万円2,396,850円199,738円79.9%
350万円2,781,775円231,815円79.5%
400万円3,160,800円263,400円79.0%
450万円3,534,525円294,544円78.5%
500万円3,895,250円324,604円77.9%
550万円4,256,075円354,673円77.4%
600万円4,616,700円384,725円76.9%
650万円4,977,325円414,777円76.6%
700万円5,299,850円441,654円75.7%
750万円5,612,275円467,690円74.8%
800万円5,924,300円493,692円74.1%
850万円6,236,325円519,694円73.4%
900万円6,533,150円544,429円72.6%
950万円6,830,275円569,190円71.9%
1000万円7,127,100円593,925円71.3%
1050万円7,423,925円618,660円70.7%
1100万円7,721,050円643,421円70.2%
1150万円8,007,675円667,306円69.6%
1200万円8,291,500円690,958円69.1%

※簡易計算による目安です。実際の金額は勤務先の健康保険組合の料率、各種控除、賞与の支給方法などにより異なります。

手取りの計算方法

手取り額は「年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税」で計算されます。各項目の計算根拠は次の通りです。

出典:国税庁「給与所得控除」「基礎控除」、全国健康保険協会(協会けんぽ)保険料率、総務省「個人住民税」。料率・控除額は2025年時点の制度に基づきます。

「年収の壁」について

160万円の壁(所得税):2025年の税制改正により、年収160万円以下では基礎控除の特例加算と給与所得控除65万円により、所得税がかからなくなりました(従来の「103万円の壁」から引き上げ)。

106万円の壁(社会保険):従業員51人以上の企業で、週20時間以上・月額賃金8.8万円以上などの条件を満たすと社会保険への加入義務が生じるラインです。

130万円の壁(社会保険の扶養):年収130万円以上になると、配偶者や親の社会保険の扶養から外れ、自分で社会保険料を負担する必要が生じます。

税金の壁と社会保険の壁は別々に存在するため、「税金がかからない=扶養に入れる」わけではない点に注意が必要です。

よくある質問

Q. 年収500万円の手取りはいくらですか?
A. 会社員・独身・扶養なし・40歳未満では約390万円(月額約32.5万円)が目安です。社会保険料約73万円、所得税約13万円、住民税約24万円が差し引かれます。
Q. 住民税は入社1年目から引かれますか?
A. 住民税は前年の所得に対して翌年に課税されるため、新卒入社1年目は原則として天引きはありません。2年目の6月頃から天引きが始まり、手取りが減ります。
Q. ボーナス(賞与)がある場合はどうなりますか?
A. 本シミュレーションは年収総額から計算する簡易方式のため、賞与の有無による月々の変動は反映していません。年間の手取り総額の目安としてご利用ください。
Q. 計算結果は正確ですか?
A. 公表されている税率・料率に基づく簡易シミュレーションであり、実際の手取りとは数千円〜数万円程度の差が生じる場合があります。正確な金額は勤務先の給与明細や年末調整でご確認ください。