年収を入力すると、手取り額(年額・月額)と社会保険料・所得税・住民税の内訳を自動計算します。令和8年分の所得税(基礎控除・給与所得控除)と令和8年度の社会保険料率に対応した簡易シミュレーションです。社会保険料は標準報酬月額をもとに計算します。
介護保険料は40歳以上64歳以下(第2号被保険者)の場合のみ給与から差し引かれるため、その年齢帯でのみ加算します(65歳以上は年金天引きまたは普通徴収となり、給与からは引かれません)。
前提:会社員・単身・扶養なし・配偶者なし・協会けんぽ(東京都)。賞与なし・毎月均等支給として、月額給与(年収÷12)から標準報酬月額を求めて社会保険料を計算します。所得税は令和8年分の制度、社会保険料率は令和8年度の料率です。
会社員・独身・扶養なし・40歳未満の場合の目安です。
| 年収 | 手取り年額 | 手取り月額 | 手取り率 |
|---|---|---|---|
| 200万円 | 1,645,040円 | 137,087円 | 82.3% |
| 250万円 | 2,041,836円 | 170,153円 | 81.7% |
| 300万円 | 2,399,972円 | 199,998円 | 80.0% |
| 350万円 | 2,787,264円 | 232,272円 | 79.6% |
| 400万円 | 3,168,244円 | 264,020円 | 79.2% |
| 450万円 | 3,547,936円 | 295,661円 | 78.8% |
| 500万円 | 3,942,168円 | 328,514円 | 78.8% |
| 550万円 | 4,285,492円 | 357,124円 | 77.9% |
| 600万円 | 4,662,000円 | 388,500円 | 77.7% |
| 650万円 | 5,038,232円 | 419,853円 | 77.5% |
| 700万円 | 5,308,756円 | 442,396円 | 75.8% |
| 750万円 | 5,634,664円 | 469,555円 | 75.1% |
| 800万円 | 5,947,640円 | 495,637円 | 74.3% |
| 850万円 | 6,296,500円 | 524,708円 | 74.1% |
| 900万円 | 6,615,712円 | 551,309円 | 73.5% |
| 950万円 | 6,944,824円 | 578,735円 | 73.1% |
| 1000万円 | 7,274,224円 | 606,185円 | 72.7% |
| 1050万円 | 7,599,476円 | 633,290円 | 72.4% |
| 1100万円 | 7,920,152円 | 660,013円 | 72.0% |
| 1150万円 | 8,230,692円 | 685,891円 | 71.6% |
| 1200万円 | 8,561,796円 | 713,483円 | 71.3% |
※簡易計算による目安です。実際の金額は勤務先の健康保険組合の料率、各種控除、賞与の支給方法などにより異なります。
手取り額は「年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税」で計算されます。各項目の計算根拠は次の通りです。
出典:国税庁「No.1410 給与所得控除」「令和8年分 年末調整のしかた(基礎控除)」、全国健康保険協会(協会けんぽ)令和8年度保険料率、厚生労働省 令和8年度雇用保険料率、日本年金機構(厚生年金保険料・標準報酬月額)。確認日:2026年11月23日。なお、給与収入660万円未満の場合、年末調整では所得税法別表第五の金額表で給与所得を求めるため、本シミュレーション(速算表方式)と数千円程度ずれる場合があります。
178万円の壁(所得税):令和8年分の税制改正により、給与所得控除74万円と基礎控除104万円への引き上げで、年収178万円以下では所得税がかからなくなりました(令和7年分は160万円でした)。
106万円の壁(社会保険):従業員51人以上の企業で、週20時間以上・月額賃金8.8万円以上などの条件を満たすと社会保険への加入義務が生じるラインです。
130万円の壁(社会保険の扶養):年収130万円以上になると、配偶者や親の社会保険の扶養から外れ、自分で社会保険料を負担する必要が生じます。
税金の壁と社会保険の壁は別々に存在するため、「税金がかからない=扶養に入れる」わけではない点に注意が必要です。